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HOPE シリーズを使用している現場のスタッフからの声を紹介するこのコーナー。今回は、今春開院したばかりの東京北社会保険病院の川合榮子看護部長、山元恵子副看護部長に、看護業務の視点から電子カルテシステムについてお話しをうかがいました。 |
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地域連携と小児医療が充実
東京北社会保険病院様は、社会保険庁が建て、運営は社団法人地域医療振興協会が行う公設民営方式の医療機関として、2004年4月22日に開院。診療科数18 科、病床数280床の施設です。特色として、東京都の島しょ地区の医療支援や、災害時の拠点病院といった地域医療連携、そして、24時間の小児救急体制など小児医療に力を注いでいます。この東京北社会保険病院様では、開院とともに富士通の電子カルテシステム「HOPE/EGMAIN-FX」が稼働し始めました。
運用ルールづくりに苦労
開院準備段階からシステムの導入にかかわってきた川合看護部長によると、限られたスタッフで運用方法を決めて、その上、短期間でリハーサルまで行わなければならなかったのが、大変だったとのこと。「看護部門のスタッフのすべてが他施設からやってくるので、看護業務も個々に違いが出てきてしまいます。ですから、新設の場合、看護業務とシステム運用のルールづくりがすごく大事ですね」と、当時を振り返ります。運用方法は、富士通のSE などの担当者との綿密な打ち合わせを繰り返し行い、決めていったそうです。一方で、短期間、少人数でシステムを立ち上げることができたポイントについて、川合看護部長は次のような要因を挙げています。「新規開院だったので、患者さんの数がそれほど多くなく、通常業務の中で、じっくりとシステムを運用できたことが1つにあります。それから、紙のカルテがなく、ペーパーレスで業務をスタートさせなければいけないということが、スタッフのIT 化への意識を高めることにつながりました」
業務管理と情報の一元化にメリット
導入時には苦労があったものの、開院後は順調に稼働しており、メリットを十分実感できているそうです。川合看護部長は、「管理者としては、モニタ上で、看護業務全般を把握できるようになったのが良いですね。細かな報告を受けなくても、画面上に情報が表示されるわけですから」と説明しています。このほか、看護師の業務支援としては、特に外来部門で有用性が高いとのこと。紙カルテの場合、カルテの搬送や、伝票書きといった業務がありますが、電子カルテでは、これらの業務が省力化できます。看護師の皆さんは、その分本来の看護業務に専念できるようなりました。また、山元副看護部長は、情報の一元化を最大のメリットとして挙げています。特に、リスクマネージャーとして、医療安全対策を担当されている山元副部長は、「インシデント・リポートの機能を電子カルテシステムに組み込んでいます。こうすることで、情報の一元化はもちろん、透明性が生まれ、スタッフ全員で情報共有することができます」と説明しています。しかし、山元副看護部長は、次のようにも述べています。「電子カルテを使用すれば、医療事故が減少するということにはなりません。紙カルテでも電子カルテでもミスは起こってしまうものです。だからこそ、大切なのは、医療事故が起こらないように、運用ルールをつくり、守ることが重要ではないでしょうか」
看護師にも積極的にシステム構築を
今後、システムをより効果的に運用するためにも、「院内だけでなく、富士通のスタッフとのコミュニケーションも忘れてはいけない」と川合看護部長。導入検討中の施設へのアドバイスとして、システム構築の期間を多くとり、IT に詳しいスタッフを中心に、SE と協力し合いながら、仕様や運用を決めるのがよいのではないかと、自らの経験を踏まえて説明しています。また、使いやすい電子カルテにしていくためにも、「富士通の方には、実際に看護業務に付き添ってもらって、防水タイプのキーボードとか、現場の運用に合った新しいアイデアをどんどん出してほしい」とのご意見がありました。そして、将来の看護業務のIT 化についてお聞きすると、お二人からは次の答えが返ってきました。「看護師は、患者さんに身近で、その上、診察から検査、処置など幅広く診療業務の現場にかかわっています。だからこそ、看護師が、システム構築に積極的に加わっていくことが、これからは大切になってくるでしょう。そのためにも、私たち自身も知識を身につけていかなければいけないと思います」
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（左）川合榮子 看護部長
（右）山元恵子 副看護部長 |
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